状況の変化に鈍感だと死を待つだけ!
企業やビジネスマンも、現状に満足したままで経済状況の変化に気づかなければ
⇒やがて取り返しのつかない結果となります
状況の変化に敏感になろう
情報戦に長けているビジネスマンは「メモ魔」が多いという傾向があります
まずは勝つためにどうするかを考える
戦略をたてるためには「正確な情報」が必要です
自分が置かれた状況を把握する
目標を立てる前に
⇒自社の状況を知ることが重要
過去の経験則を捨てろ!
成熟社会になってくると、生き残り競争は厳しくなるばかりです。
限られたパイをライバルとの間で奪い合うという構図が、あらゆる業種で繰り広げられています
経済活動の激変
①デフレ経済の定着、低所得層の増大による消費者の買い控え傾向
②保護貿易政策の転換による輸出・輸入の変化(TPP参加など)
③インターネットの浸透による情報伝達のスピードアッップ、あるいは、フェイスブックやツィッターなどによる流行すたれのテンポアップ
④地方財政の格差、公共投資の減少による地域ごとの好不況のバラツキ
⑤少子高齢化と人口流出入によっておこる、地域ごとの消費動向の変化
⑥郊外型大型店舗の出店による商圏の変化
こういった変化が過去のデータを使えなくしてしまっている
どんな情報を得れば、生かせるかを考える
状況の変化に応じた戦略を立てる方法
①得意先の数が、自分で考えているよりどれだけ多いのか、少ないのか?
②キーポイントになる顧客や地域がいかに世間の常識と違ったところにあるのか?
③得意先の経営者、担当者の交代がどれだけ起こっているのか?
情報収集の前提条件を認識する
三つの前提条件
①ビジネス現場で、自分が強者なのか、弱者なのか根拠となる数値ではっきりと認識する
②自分が弱者だとしたら、どうしたら勝てるのか、どの地域なら勝てるのか、実際に想定する
③称賛があるのかどうか、客観的かつ論理的に判断
一定の成功を修めると、その地位を守りたくなるのが人の世の常
⇒そうすると「自分にとって都合の悪い情報」は耳に入りにくくなる。
⇒それを防ぐためにも、一定の成功をおさめたら⇒他人に譲ることも必要
【おまけ】
橋下大阪市長の「船中八策」の中に「参議院の廃止」というのがあるが、
それに対して、「参議院の廃止は憲法改正が必要だから無理だ」という反論には
少々「違和感」を感じる。
本当にそうすることが必要なら、変更すべきであるし、そうすべきでないならするべきではない。
多少の困難があっても「今の日本にどのような改革が⇒現状を変化させることができるか」
立場や利害にこだわらずオープンに議論すべきではないか
それともまだ時期尚早なのか?
0 件のコメント:
コメントを投稿